3 各課の施策に伴う研修等 (※研修体系 各課の施策に伴う研修等一覧は こちら [181KB]
研修コード 実施課名 研 修 等 名 称 概  要
G01-001 (新規) 架け橋プログラムI 就学前教育・保育施設長・小学校等校長及び各市町村教育委員会・福祉部局就学前教育・保育担当課等を対象とし、オンラインで研修を実施する。参加人数は幼保推進課が決定する。
G01-002 (新規) 架け橋プログラムⅡ 就学前教育・保育施設及び小学校等教職員を対象とし、オンラインで研修を実施する。参加人数は幼保推進課が決定する。
G02-001 義  道徳教育パワーアップ協議会 各市町村教育委員会及び各県立中学校から各1名を対象とする。指導主事等が参加できない場合は道徳教育推進教師等が参加する。
G02-002   ICT活用リーダー研修 各校でICTを活用した教育推進の中核的な役割を担う教員等を対象とする。令和5年度~7年度の3年間に県内全ての小・中学校(秋田市を除く)及び義務教育学校から、各1名が参加する。
G02-003   生徒指導総合支援事業連絡協議会 中学校の教育相談担当又は及び生徒指導主事等を対象とし、スクールカウンセラーの年間配置時数に応じて4年に1回の参加を基本とする。
G02-004   キャリア教育実践研究協議会 小学校、中学校、高校、特別支援学校においてキャリア教育推進の役割を担う教員等を対象とする。各校の参加は3年に1回、1名の参加を基本とする。
G02-005   小・中学校教育課程研究協議会(北・中央・南) 県内の国立、県立、市町村立小・中学校及び義務教育学校の校長、副校長、教頭及び教諭を対象とする。参加人数は、各教育事務所が管内の市町村教育委員会と協議の上、決定する。
G02-006   生徒指導推進会議(北・中央・南) 小学校及び中学校の生徒指導主事を対象とし、参加人数は各教育事務所が決定する。
G02-007   小学校生徒指導研究協議会 小学校において、生徒指導主事等、校内で生徒指導の中心的役割を担う教員を対象とする。各校の参加は3年に1回、1名の参加を基本とする。参加したエリアカウンセラーと効果的な連携について協議することで、資質の向上を図る。
G03-001 高 

外国語指導助手の指導力等向上研修(小学校)
外国語指導助手の指導力等向上研修(中学校)
外国語指導助手の指導力等向上研修(高等学校)

ALTと日本人外国語担当教員が効果的なティーム・ティーチングについての研究協議を通して、指導力の向上を図る。
ALT:JETプログラムによる全参加者130名程度
小・義務教育学校前期:市町村教育委員会が推薦する教員15名
中・義務教育学校後期:市町村教育委員会が推薦する教員20名
高:高校教育課で指定する対象校の英語担当教員20名
G03-002  
外国語活動・外国語の指導方法の習得及び指導に必要となる英語運用能力の向上を図る。国際教養大学との共催。
市町村教育委員会(秋田市を除く)が推薦する外国語活動・外国語の指導を担当している教員40名
 
G03-003  
中・高の英語担当教員及びALTが指導方法を共有し相互の理解を深め、指導力の向上を図る。
中・義務教育学校後期:市町村教育委員会(秋田市を除く)が推薦する英語担当教員12名
高:高校教育課で指定する対象校の英語担当教員12名
 
G03-004   英語担当教員授業力向上研修(中学校)
学習指導要領の趣旨を確認するとともに、新しい英語教育に求められる内容についての実践的な研修を通して、授業力の向上を図る。
市町村教育委員会(秋田市を除く)が推薦する英語担当教員16名
 
G03-005   英語担当教員授業力向上研修(高等学校)
学習指導要領の趣旨を確認するとともに、新しい英語教育に求められる内容についての実践的な研修を通して、授業力の向上を図る。
高校教育課で指定する対象校の英語担当教員16名
 
G03-006
著名な講師による実践的な英語トレーニングを通して、教師の英語力及び指導力の向上を図る。
小学校・中学校・高等学校・特別支援学校の外国語(活動)担当教員のうち希望する者
 
G03-007 各校で情報Ⅰ(科目代替を含む)を担当する教員を対象とし、オンラインで研修を実施する。各校1名の参加を原則とするが、教科担任が複数の場合には複数名の参加も認める。 
G03-008 各校で情報Ⅰ(科目代替を含む)を担当する教員を対象とし、オンラインで研修を実施する。各校1名の参加を原則とするが、教科担任が複数の場合には複数名の参加も認める。 
G03-009 学校図書館活性化モデル校の司書教諭1名を対象とする。司書教諭が出席できない場合は、図書館業務に関わる教諭等が参加する。
G03-010 学習サポーター配置校及び通級指導教室設置校の特別支援教育コーディネーター等を対象とし、年に2回開催する。第2回協議会には、希望する各校の特別支援教育コーディネーターも参加することができる。
G04-001 特別支援学校で国語科の授業づくりを担当している教諭のうち、各校で推薦を受けたもの1名。学習の基盤となる資質・能力の言語能力の育成を図るため、国語科を対象とした授業研究会等を行う。
G04-002 小学校、中学校、義務教育学校、高等学校の教員が、特別支援学校を会場として授業参加、授業づくり等の体験的な研修や指導計画・指導方法等について研修する。研修内容や研修時間は研修者のニーズに応じて柔軟に対応する。

G05-001

保  公立の学校及び私立学校の教員等(管理職を含む)を対象として、参集型で実施する。各校1名の参加とし、市町村立学校は各教育事務所が参加者を選定する。 
G05-002   公立の学校及び私立学校の教員等(管理職を含む)を対象として、参集型で実施する。各校1名の参加とし、市町村立学校は各教育事務所が参加者を選定する。 
G05-003   公立の学校及び私立学校の教員等(管理職を含む)を対象として、参集型で実施する。各校1名の参加とし、市町村立学校は各教育事務所が参加者を選定する。 
G05-004   公立の学校及び私立学校の教員等(管理職を含む)を対象として、参集型で実施する。各校1名の参加とし、市町村立学校は各教育事務所が参加者を選定する。 
G05-005   公立の学校及び私立学校の教員等(管理職を含む)を対象として、参集型で実施する。各校1名の参加とし、市町村立学校は各教育事務所が参加者を選定する。
G05-006   小・中高等学校及び義務教育学校の体育・保健体育科を担当する教員を対象とし集合型で研修を実施する。各校から1名の参加とする。 
G05-007   小学校及び中学校の体育・保健体育を担当する教員を対象とし、集合型で研修を実施する。参加人数は各教育事務所と協議の上、決定する。 
G05-008   小学校及び中学校の体育・保健体育を担当する教員を対象とし、集合型での実技研修を実施する。各校の参加は原則として3年に1回、1名の参加を基本とする。 
G05-009 中学校及び高等学校の運動部運営を担当する教員(特別活動主任や運動部顧問)を対象とし、集合型で研修を実施する。各校の参加は、原則として3年に1回、1名とする。運動部活動運営の中核となる教諭。 
G06-001 生  インターネット健全利用啓発事業 教職員を対象としたオンライン研修 教職員(小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、特別支援学校)を対象とし、オンラインで研修を実施する。参加人数は生涯学習課が決定する。 

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