消費者ニーズに合致した鶏の経済形質のQTL解明とその検証(23年度終了)

2014年01月22日 | コンテンツ番号 3293

研究期間

平成19年度~23年度(外部資金委託研究)

研究目的

国産種鶏の自給率は、肉専用種で1%、卵専用種で6%に過ぎず、雛のほとんどを海外に依存している。昨年、種鶏輸出国での鳥インフルエンザの流行によって、輸入禁止措置がとられるに至り、我が国の食鳥・養鶏産業の脆弱さを露呈した。海外種鶏に依存する限り、日本の消費者ニーズとは乖離した生産を続けざるを得ないため、むね肉過剰等、外国と日本の消費者ニーズのギャップによって生じる損益が拡大している。一方、食生活の多様化、健康志向、品質・安全性の確保など生産、流通において差別化(ブランド化)が進み、地鶏肉嗜好が強まっている。研究面では、ニワトリゲノムのドラフト解読が、2004年2月に終了し、DNAマイクロアレイ等解析ツールも商業利用が可能である。このような状況を踏まえ、最新のゲノム情報を活用しながら、日本特有の消費者ニーズに合致し、かつ生産性の高い国産実用鶏の作出に資する。

試験内容

比内鶏2系統の交配により、QTL解析用系統交配集団(資源家系)を造成し、産肉形質に関するQTLを探索する。

研究成果